国土地理院のソフトの検定は不要

以下、AIさん情報です。

昔は「測量計算ソフトの検定制度」があった
1990年代〜2000年代の公共測量では座標計算・網平均ソフトにも“検定”が必要でした。

対象となったソフトは:
 網平均(最小二乗)ソフト
 座標変換ソフト
 Level計算ソフト
 TS観測の調整ソフト
 変換パラメータ作成ソフト
などで、国土地理院が “計算結果が正しいかどうか” を検定していました。

当時は、
 国土地理院配布のサンプルデータ
 計算仕様書
 演算誤差の確認
 結果の一致検証
などが必要で、合格すると
「計算ソフト検定合格」
の証明がもらえました。

しかし、
この制度は 2002 年頃~段階的に廃止

理由は3つあります。
① ソフトウェアの種類が増えすぎて管理困難
 Excelや独自ソフト、社内システムなど、検定対象にしきれなくなった。
② 計算仕様が公開され、誰でも同じ計算ができるようになった
 作業規程・計算式が明文化されたため、検定する意味が薄れた。
③ 計算ソフトより「測量機器(ハード)」の性能が支配的になった
 特に GNSS 普及後は機器精度が成果の大半を決めるため、計算だけ検定しても意味が薄かった。

そのため:
現在の「型式指定制度」は ハードウェアだけ に限定
ソフトウェアは完全に検定対象外です。

現在の扱い(最新版)
✔ ソフトは 検定不要・自由
✔ ただし、作業規程に合う計算をしていることを技術者が説明できる必要がある

つまり:
 妥当性確認
 アルゴリズムの仕様書
 サンプルデータとの一致検証
があれば、公共測量で自作ソフトを使うことも可能 です。